年収1000万円以上を12年以上も経験している起業家が明かすコト

あなたは年収1000万円以上について、以下のことを知りたいと思ってはいないでしょうか？

• 年収1000万の職業について知りたい
• 年収1000万以上を稼ぐ人の割合（年代別）を知りたい
• 年収1000万以上の人がどんな人なのか特徴を知りたい
• 年収1000万を稼げる職業に就くためにはどうすれば良いのか知りたい
• 年収1000万の手取りや生活ぶりについて知りたい

年収1000万円というのは、多くの人にとっては、大台の年収であると言われています。

さて、私の年収が1000万円以上になったのは、大学4年生の22歳の時でした。

その時の状況をもう少し具体的にいうと、ある大手出版社で営業所長をしており、全国に約400人ほどいる営業マンの中で毎月上位10位以内にランクインし、最高順位は3位の成績で歩合制（成果報酬）ということもあり年収が1,500万円以上を超していました。

私自身を年収という切り口で見た場合には、次のような時系列になります。

• 大学4年生、年収1,500万円以上（22歳）
• 起業して3年後、年収1,200万円以上（26歳）
• 起業して6年後、年収2,000万円以上（28歳）
• 起業して10年後に倒産
• 倒産後、上場会社2社（共に社長室）、年収1000万円以上（33～35歳）
• 再び起業（前職の退職金も含め）起業した年から年収1000万円以上（35歳）
• 起業2年目以降、年収1,500～2,200万円以上（36歳～現在：38歳）

こう振り返ると、22歳から現在（2015年）38歳迄の間に、少なくとも12年以上は年収が1000万円以上を経験しています。

ただ、私自身は、今まで年収1000万円を目標にしてきたことはありません。もし年収だけの目標があるとするならば、桁が違う単位の大台であると考えています。
　
そんな私だからこそ、年収1000万円の職業や年収1000万円以上稼ぐために必要な条件などについて、多くのことを知っていると自負しています。

ちなみに、私は地方の私立大学出身で高学歴ではありませんので、主に実力を身につけて年収1000万円を勝ち取るための策を提示していきたいと思います。

巷では、年収1000万円を楽に稼げるとかテクニック的な方法のウケが良いようですが、幻想であると思っておいた方が良いです。

なぜなら、実際に年収1000万円以上を稼いだことがないような人や年収1000万円を継続的に稼ぐ力がない人たちがそういう類の情報を発信しているからです。

何よりそういう情報に振り回されることにより、本当の実力を身につけていくための貴重な時間を失い無駄に遠回りしてしまうからです。

テクニックや幻想ではなく、年収1000万円以上の収入を当たり前のように継続して稼げる実力を身につける方が、遥かに有益であり将来的にも安泰です。

きっと、この本文を読み終えるころには、年収1000万円を稼いでいくためには、どうしていけばよいのか、どのような職業や方法があるのかについて知ることになるでしょう。

少なくとも、世間一般ではあまり詳しく語られることのない、年収1000万円を稼いでいる人のことを知ることができるのは間違いありません。

１．年収1000万円以上の収入がある人の割合

日本の給与所得者数全：4,645万人の内、1,689千人（約170万人）であり、日本の給与所得者数に占める年収1000万円以上の収入がある人の割合は、3.9％います。

この数字が多いとみるか少ないとみるか、人によって違うと思いますが、普通に見れば圧倒的に少ない数字です。

• 1000万円超 1,500万円以下 ：　 2.9％（1,243千人）
• 1,500万円超 2,000万円以下 ： 　0.6％（　267千人）
• 2,000万円超 2,500万円以下 ：　 0.2％（　 75千人）
• 2,500万円超 　　　　　　　 ： 0.2％（ 104千人）

ちなみに、給与所得者数の平均給与は414万円、男女別の平均給与を見ると、男性：511万円／女性：272万円となっています。

それからすると、年収1000万円以上というのは、平均から見ても約2～2.5倍の金額であることが分かります。

※平成25年分民間給与の実態調査結果　国税庁（長官官房 企画課）　調べ

1-1．年代別の年収1000万円以上の割合

20代～50代の各年代別において、年収1000万円以上がどれくらいの割合になっているのかを、紹介していきたいと思います。

1-1-1．20代の割合

20代で年収1000万円以上というのは、0％となっています（DODA調べ）。

ただし、20代で1000万円以上稼いでいる人が、いないわけではありません。あくまでも、そのデータを取得した際の条件やヒアリングしている対象によって違うということであり、この場合のデータ上においては、0％ということです。

そもそも、年収1000万円以上の割合が、全体からしても3.9％ですから、20代で達成するのは極めて困難だと思います。

しかしながら、20代で1000万円以上の年収を稼ぐのは、不可能ではないです。冒頭でも紹介したように、私自身も20代で既に1000万円以上の経験がありますし、20代で1000万円以上の年収を経験したことがある人を知っていますので。

ちなみに、20代の平均年収のデータです。

• 20代前半（20～24歳）：246万円（男性：265万円／女性：226万円）
• 20代後半（25～29歳）：339万円（男性：371万円／女性：295万円）

※平成25年分民間給与の実態調査結果　国税庁（長官官房 企画課）　調べ

1-1-2．30代の割合

30代で年収1000万円以上というのは、1％となっています（DODA調べ）。

20代で経験を積み、早い人では30代で役職をもらったり事業部を任されるくらいになる人も出てくると思います。

また、30代での仕事ぶりや実績によって40代以降の出世及び年収に大きく影響が出ると思われる最も重要な年代です。

ちなみに、30代の平均年収のデータです。

• 30代前半（30～34歳）：384万円（男性：438万円／女性：294万円）
• 30代後半（35～39歳）：425万円（男性：499万円／女性：297万円）

※平成25年分民間給与の実態調査結果　国税庁（長官官房 企画課）　調べ

1-1-3．40代の割合

40代で年収1000万円以上というのは、7％となっています（DODA調べ）。

40代で社内的にも市場価値的（転職市場）にも、どのようなレベルにいるのかがポイントだと思います。ビジネスマンとして、足踏み状態になるか大きく出世していくかどうかの分かれ道になる年代です。

ちなみに、40代の平均年収のデータです。

• 40代前半（40～44歳）：459万円（男性：568万円／女性：290万円）
• 40代後半（45～49歳）：491万円（男性：638万円／女性：292万円）

※平成25年分民間給与の実態調査結果　国税庁（長官官房 企画課）　調べ

1-1-4．50代の割合

50代で年収1000万円以上というのは、21％となっています（DODA調べ）。

他のどの世代と比べても、最も多くの割合です。主に管理職になる年代でもあり、20代・30代・40代と順調に出世していっている人であれば、50代で年収1000万円以上というのは、かなり現実的であると思います。

ちなみに、50代の平均年収のデータです。

• 50代前半（50～54歳）：491万円（男性：649万円／女性：281万円）
• 50代後半（45～49歳）：485万円（男性：629万円／女性：275万円）

※平成25年分民間給与の実態調査結果　国税庁（長官官房 企画課）　調べ
　DODA調べ（平均年収／生涯賃金データ2014）

２．年収1000万円以上を稼げる人が持つ特徴

年収1000万円以上の人が持つ特徴がいくつかあります。

これから紹介する４つの特徴がありますが、これら全てを持ち合わせているというのではなく、1つもしくは2つ以上を合わせ持っているということです。

この特徴があるからこそ、人並み以上の年収を手にしているのだと思います。人並み以上の年収を手にしている人は、普通の人とは違う高いレベルでの仕事をこなしています。

求められる仕事の数の割合が100だとした場合（需要）、それに応えられる人の割合が50（供給）だとすると、需要に対して供給が不足している分だけそこに希少価値が生まれているわけです。

例えば、医者はいつの時代も高収入な職業の代表格ですが、医者になりたいとしても全員が全員なれるわけではなく、ある一定の基準を満たさなければ、医者にはなれないわけです。

それと同じように、どの分野でも人並み以上の仕事ができる人が年収1000万円以上を稼いでいるということです。

年収1000万円以上を稼ぎたいのならば、これから紹介する4つの特徴を参考に身につけていく必要があると思います。

2-1．高学歴である

東大、東工大、京大、早稲田、慶応大学（他、国立大学など）が、いわゆる学歴が高い人です。

誰しもが思うことだと思いますが、現実問題としてみると、やはり高い年収の人は高学歴である傾向があるとみて間違いないと思います。

高学歴の人の方が就職の際においても、大手企業や優良企業など多くの選択肢があるのは事実です。逆に言うと、大手企業や優良企業が高学歴の人を採用しようとしているとも言えます。

高学歴＝仕事もデキル優秀な人　であると必ずしも直結するわけではないでしょうが、少なくとも、その確率は高いと言えると思います。

その他、高学歴と給料について知りたい方は、コチラの雑誌が参考になります。
PRESIDENT (プレジデント) 2012年 10/15号

2-2．高い専門性がある

パイロット、医者、弁護士、公認会計士などをはじめとして、どの分野でも高い専門性を持つ人です。

単に資格があるとかではなく、資格が必要とされるような分野では資格は当然ながら、人並み以上の経験があったり詳しかったり実績がある人になります。

2-3．圧倒的な営業力がある

多くの会社が何らかの商品やサービスを販売しているわけですが、その中でも圧倒的な営業力を持つ人です。

全く同じ商品でも営業する人によって、大きく差が開きます。圧倒的な営業力がある人は、どんな業種業態の会社にいったとしても重要な人物として位置づけられ、報酬も高くもらえるのは間違いないと思います。

なぜなら、会社は売上がなければ経営が成り立たないからであり、その売上を上げる営業力がある人に報酬やその他の待遇を良くするのは自然の流れだからです。

ある意味、学歴や年齢に関係なく、売上を上げる営業の数字を挙げることさえできる力があれば良いとさえも言えます。

2-4．事業を運営できる経営力がある

会社を運営できる経営者としての力を持つ人です。

会社の規模によっては、事業部の部長レベルの場合もあれば、子会社や関連会社の社長の仕事をできるレベルもあると思います。

年齢的に言うならば、一般的には20代30代前半の人で経験及びスキルなどを持ち合わせていることは圧倒的に少なく、30代後半から50代の層に該当してくると思います。

最も重要かつ需要がありながら最も供給が少ないのも、この分野の特徴だと思います。

３．本気で年収1000万円を目指す人が絶対にやるべきこと

人によって現在の年収は違いますが、これは誰であろうと年収がいくらであろうとやるべきことがあります。

冒頭のデータ（数値）にもあったように年収1000万円以上の人は、ごくわずかな人達です。そこに入るには、少なくとも現状と同じでは、成長や進化はないとまずは認識してください。

その上で、年収1000万円を目指すのであれば、このやるべきことを参考にして実践してほしいと思います。

3-1．理由を決める

なぜ、年収1000万円以上になりたいのか、あなたは、「なぜ、年収1000万円以上になりたいのですか？」と聞かれた場合、即答できますか。

その理由が、単にお金が欲しい、今よりもイイ生活がしたい、家族のためなど、何でもよいです。

ただし、明確かつ強烈なモチベーションに繋がる理由にしてください。なぜなら、その理由があるからこそ人は、本気で年収1000万円以上を稼ごうと思うし、稼ぐ方法を考え実行していくからです。

この理由次第によって、年収1000万円以上になるかどうかが決まると言っても過言ではありません。

3-2．時間管理を徹底する

当然ながら、誰しも1日24時間しかありません。この24時間をどのように使うのかによって、年収にも差が出ます。

よく今の仕事が忙しくて、時間が無いという人がいますが、確かにそうなのかもしれませんが、年収を1000万円にしたいのであれば時間の使い方の見直しは絶対に必要です。また、人間は、習慣の動物ですから悪習慣も繰り返してしまいます。

主に次に挙げるようなことをしていないでしょうか。

• ＴＶを見る
• ゲームをする
• 休日にだらだら過ごす
• 目的や意味のないネットサーフィン
• 会社の同僚や上司と必要のない飲み会が頻繁にある

たまに息抜き程度なら良いとは思いますが、ほとんど時間の無駄です。そこに時間を費やすのであれば、より前向きなことに時間を使うべきです。
年収が高い人ほど、時間の大切さを強く認識しています。ですから、時間の過ごし方が年収が低い人とは全く違うわけです。ちなみに、私の高額年収の知人などと、ＴＶやゲームの話題になることは、まずありません。

3-3．考え方を複眼思考にする

考え方を変えるというのは、モノの見方を変えるとも言えます。具体的には、次に挙げることです。

• 複眼思考で考える

年収1000万円以上の人は、数値的にごくわずかな人達なわけですが、その人達の多くは意識的にこのことを実践しています。

複眼思考というのは、いろいろな角度や立場からモノごとを見たり、分析したりすることです。これができるから、普通の人とは違う発想や思いつきができているのです。

何も学歴が高いからとか天才的な発想ができる特殊な人だからではないのです。ちなみに、複眼思考は何でも批判的に見たり、分析することではありません。

ハイレベルな国家資格や稼げるかどうか微妙な資格をとるのに時間を費やすのならば、意識してこの複眼思考を身につけるべきだと思います。

3-4．勉強する（自己投資）

私が知る限り年収1000万円以上の人達は、例外なく勉強しています。

具体的には、本を読むことをおススメします。なぜなら、本は最も費用対効果が高い勉強方法だからです。
これはデータ上からもあるように、年収が高ければ高いほど本を読んでいる傾向があるのは間違いないと思います。

【調査概要】
方 法：インターネットリサーチ「Qzoo」
調査期間：2015年7月24日～2015年7月27日
対 象：全国の成人男女計1345名

つまり、単純に年収を上げたければ本を読むべきだということです。年収が高くなってから本を読んでいるという人も中にはいるでしょう。

ですが、年収が高くなる前に本を読んでいたからこそ、年収が高くなったという人の割合の方が多いと思います。それは、正直どっちでも良いので、いかに読書が大事であるかを理解して欲しいと思います。

年収が高い人ほど、読書の効果を重んじており、そうではない人は、読書の効果を軽んじていると思います。

ちなみに、私は大学4年間で500冊以上（起業、経営、経済金融、成功哲学など）は読んできました。勿論、起業後も読書を欠かしたことはなく、月に平均10冊程度は読んでいます。

累計でこれまで、1000冊単位で本を読んでいることになります。私が、人並み以上の年収を稼げている要因の1つに読書があるのは、間違いないです。

本を読む効果は、書けばキリがありませんが、主に以下の効果が見込めます。

• 知識が増える
• 集中力が身についていく
• 理論的に物事を考えらえるようになる
• 複眼思考的な発想ができるようになる
• 読書量に比例して行動量も増す傾向がある
• 自信を持って意見を言えたり仕事に取り組める
• 今までよりもレベルの高い人達と話せるチャンスが広がる

何もモノ知りになることを目指してくださいと言っているのではありません。いつの時代もそうですが、単にモノ知りなだけでは何らの価値も意味もありません。

ビジネス関係の本であれば、どんな本でも良いです。自分に適する本というのは、その時のその人のレベルや状況などによって個人差が大きいですから、最初から役立つような本ばかりに出会えるとも限りません。

ですが、今の自分に適する本を探していくところから、読書は始まっていると考えてください。多くの本を読むことにより、必ずと言って良いほどに何かしらのプラスの効果があるので、本気で年収1000万円に達したいのであれば継続して読書すべきです。

また、本業の他にアルバイトや副業で貴重な時間と引き換えに、わずかな金額しか稼げないのであれば、やるべきは勉強すること（読書）です。

3-5．戦略を決める（転職か起業）

もし、現状の会社に居て待遇や年収に不満や人事制度（昇給など）を見て、年収が大きく上がることがないのであれば、転職か起業するかの選択肢を検討してみてください。

副業という選択肢も考えられますが、基本的に私は副業をおススメしていません。なぜなら、副業は必ずしも本業の会社が認めているわけではありませんし、どうしても中途半端になってしまうからです。

それであれば、実力を身につけ一点集中で本業のみに徹した方が良いからです。また、年収1000万円以上の人の多くは副業ではなく転職もしくは起業しているからです。

3-5-1．転職する

転職する場合は、次に挙げることを参考にしてください。

• 価格決定権がある会社にする（下請け側の会社ではない位置）

⇒　ビジネスにおいては、価格設定決定権がある方が強く収益性が高いから

• 何か特殊な商品やサービスを持つ会社（規模関係なく）

⇒　高収益体質の会社である可能性が高いから

ちなみに、求人サイトは参考程度に見るべきであり、ではなく人材紹介会社に出向いて相談した方がよいと思います。

これは、私自身の経験および人材紹介会社の社長からの情報によるものですが、求人サイトの情報は、どうしても表向き良い面ばかりが出る傾向が強いからです。

仮にその会社へ面接に行ったとしても、その会社の人事の担当者からしか情報を得られません。

一方、人材紹介会社は、第三者的な立場から率直に会社の雰囲気や内容などを教えてくれ、疑問点などについては細かくヒアリングができます。

3-5-2．起業する

起業する場合は、次に挙げることを参考にしてください。

• 5年以上経験している業種で起業する

⇒　知見があるのと融資などにおいても有利なため

• 起業している人の学歴は、大学及び大学院以外の割合が62.2％

⇒　過半数以上が高卒、専門学校、短大の学歴です

（日本政策金融公庫　2014年度新規開業実態調査 調べ）。

起業は誰にでも薦められるものではありませんが、ひとつの目安としては、サラリーマンだとした場合（部署によっても違いますが）、基本的に、給与の5倍以上の働き（会社へ利益貢献している）をしている人であれば、起業を選択肢として検討しても良いと思います。

つまり、月収が30万円の人の場合であれば150万円以上は、会社へ貢献していることになります。

これは会社の規模によっても多少の差はありますが多くの場合、月収の3倍程度の社員で収支がトントンもしくは少し黒字、それ以下は会社からすると赤字社員という位置付けになっています。

また、脱サラ起業に関しては、「脱サラ起業を失敗したくない人が絶対に読むべき５つの記事」で脱サラ起業に向いているかどうかの8つのチェックポイントなどについて、詳しく説明しているので是非お読み頂きたいと思います。

４．年収1000万を目指す人へおススメする職種

世の中には、同じ能力で同じ時間働いたとしても、業種業態や報酬形態が違うことにより、大きく稼げる収入が変わります。

ですから、年収1000万円を目指すならば、その年収を狙える職種や報酬形態で働く必要があります。

これから紹介するのは、私自身の経験および私の知人社長（経営層などを中心の人材紹介会社事業を行っている）によるもの、またその他転職市場や人材紹介会社などの情報からになります。

ですので、ここでは国家資格系の医者や弁護士などの職種は除外しています。

年収1000万円以上を稼ぎたいのならば、これから紹介する4つの職種を参考にして選択していくのが良いと思います。

4-1．事業会社の経営企画・新規事業開発室

会社経営に近い位置での仕事になります。

私自身が2社の上場会社にいた際の社長室は、この部類に入ります。場合によっては、本体の経営戦略などにも参画しつつも事業体の責任者や子会社の社長を兼務するなどがありました。

主に求められる能力というのは、以下に挙げるものです。

• 経営戦略
• 企画立案力
• マーケティング
• マネジメント力（数値管理、人材管理）

いわゆる、経営者としても通用するくらいの条件もしくは、それに近いモノが必要となってきます。

少々ハードルが高いと思うかもしれませんが、上記に挙げた求められる能力の中で、マネジメント力の人材管理以外は本を読んだりしながら、独学でも学習することによって力を身につけることができると思います。

誰しも最初から全ての力があるという人はいません。学習しつつ実践から学んだモノを活かし、経験を積んでいくことにより、経営者と同等レベルの能力が身についていくわけです。

4-2．コンサルティング会社（コンサルタント）

コンサルティング会社は、その企業の経営上の問題点の把握および改善策の提案を行うのが業務です。

その企業の業績に間接的もしくは直接的に影響がある業種だけに、報酬も高いのが特徴です。また、コンサルティングと言えば、戦略系のコンサルティングばかりが注目されがちですが、戦略系以外にもIT系、財務系、人事系と呼ばれるジャンルがあります。

主に求められる能力というのは、以下に挙げるものです。

• 戦略思考
• 問題発見および解決力
• 経営全般の知識

4-3．成果報酬型の会社

業種問わず営業系の会社になります。

私自身が大学4年の時に、出版社で営業所長をやっていた時には、正にこの成果報酬型の報酬でした。ある程度のベースの給与があって、それにプラスされて売ったら売った分だけの歩合給があるというモノです。

同じ商品を販売しても、販売する人によって販売成績が大きく差が出るのが営業系の会社の特徴です。

その出版社には、全国に約400名ほどの営業マンがいましたが、その会社の売り上げの大半を稼いでいたのは上位20位くらいまでの営業マンでした。

また、成果報酬型の報酬の良さは、学歴や資格などを必要とせず、実力のみで評価されるという点だと思います。

主に求められる能力というのは、以下に挙げるものです。

• 売れる商品を見つける力
• 商品を販売する力
• コミュニケーション力

いわゆる、営業力です。

ただ、一般的に営業力というのは、販売する力のみがクローズアップされがちですが、その力だけを営業力だとは、私は思いません。

なぜなら、どれだけ販売する力があったとしても、商品やサービス自体が売れにくい場合は、売れにくいからです。

例えば、売れる商品を見つける力と商品を販売する力を数値化した場合

• 10（売れる商品を見つける力）×10（商品を販売する力）＝100
• 5（売れる商品を見つける力）×10（商品を販売する力）＝ 50
• 10（売れる商品を見つける力）× 5（商品を販売する力）＝ 50

当然ながら、両方の力がバランス良くあることが大事なのですが、ほとんどの人は販売する力の方を重視しがちなので、販売する力だけを考えるのではなく、販売する商品、売れる商品を見つける力こそ大事だと考えてほしいと思います。

4-4．起業する（起業家）

既に紹介した上記のモノと比べると、さらにハードルが高いと思う人もいるかもしれませんが、人によっては、起業した方が最短距離で年収1000万円以上に達する可能性があります。

ですから、サラリーマン（ビジネスマン）として年収1000万円以上に拘るのではなく、意識もビジネスマン能力も高いと考えている人であれば、起業するということも選択肢として検討してみてください。

起業して、それなりの成果を出せば年収1000万円以上どころではなく、その3倍5倍以上のお金や自由な時間を手にできるチャンスがあるのが起業の魅力です。

ちなみに、私自身が結果的に人並み以上の年収を稼げているのも自由な時間があるのも、起業しているからです。

主に求められる能力というのは、以下に挙げるものです。

• 起業する勇気
• 会社経営の知識
• 起業するための資金（資金調達力）

また、起業することに関しては、「起業するには最低限必要な7つのステップと必読記事」で起業するためにはどうしていけばよいのかなどについて、詳しく説明しているので是非お読み頂きたいと思います。

５．年収1000万円を目指す人が注意しなければならないこと

年収1000万円を稼ぐことにおいて注意点があると言ったら、不思議に思う人もいるかもしれません。

ですが年収1000万円だからといって、メリットばかりかというわけではなくデメリットまで言いませんが注意していかなければならないことがあります。

これらのことを事前に知識として、知っているのと知らないのとでは、全く違う展開になりますので、その辺りについて紹介していきたいと思います。

5-1．年収1000万にこだわり過ぎてしまうことによる悪影響

年収1000万円を目指すのは良いのですが、その数字だけにこだわり過ぎてしまうとむしろ逆効果になることが考えられます。

それは、仕事、プライベート含めて気をつけなければならないことです。

5-1-1．仕事観

主に営業系や成果報酬系の会社で仕事をしている人が、注意しなければならない項目になります。

数字にこだわり過ぎて、本来その商品やサービスを必要としていないお客さんに無理に販売してしまうということです。仕事というのは本来、お客さんに価値を提供して（役立ち）その対価として報酬をもらうものです。

ですが、それよりも数字の達成と報酬を得ることを優先した行為をしてしまうと、信用を大きく損なってしまうことになります。

仮に、その年は年収1000万円を達成できたとしても、そのような行為をしてしまうと継続かつ安定した収入を得られなくなります。

また、販売契約の内容によっては、戻入（れいにゅう）と言って不正や無理な契約販売をした場合などは、その売上の返金をしなければならずに、結果的に信用だけを失いかねません。

そういうことがないように、本来の正しい仕事観をもって取り組む必要があります。

5-1-2．健康

業種やその会社によっては、精神的にも肉体的にもハードな毎日を過ごさなければならないことがあります。

それにより、健康を害してしまうことがあります。

健康を害してまで年収1000万円を達成する必要があるのかどうかを、考える必要があると思います。

勿論、勝負どころの仕事がある時には、多少の無理をしなければならない時はあります。

ですが、それが慢性的なものであれば、一時は年収1000万円を稼げたとしても、健康と引き換えにしたのであればその代償は、あまりにも大きすぎると思います。

当然ながら、どんな仕事でも心身ともに健康でなければならないわけですから、十分に注意するべきだと思います。

5-1-3．家族との関係

年収1000万円以上の人は、仕事をする時間が圧倒的に多いと思います。

残業で毎晩帰りが遅い、休日も仕事するなどをしている人もいると思います。そんな状況で、家族とゆっくりと過ごす時間が作れなかったり、コミュニケーションがとれなかったりすると家庭内不和になってしまうことがあると思います。

健康と同様に家族も、取り返しのつかない大切な存在なわけですから、家族と引き換えに年収1000万円を達成したとしても、その代償は、あまりにも大きすぎると思います。

そうなってしまっては、何の為に仕事をがんばっているのかが分からなくなってしまいますから、十分に注意するべきだと思います。

5-2．お金の管理をしっかりとする

これは主に年収1000万円になって以降に注意すべきことになります。

年収1000万円の人であれば、余程の贅沢なモノでなければ、ある程度欲しいものは購入できるようになります。

収入が上がった際には、誰しもテンションが上がり、それ以前に比べて消費意欲が強くなる傾向があると思います。最初の方は、自分自身に対してのご褒美や満足感を得る為に消費も必要だと思います。

ですが、それが慢性的になってしまい、無計画に散財を繰り返してしまっては、いくらお金があっても足りなくなります。ですから、お金の管理をしっかりとしていかなければなりません。

具体的には、次に挙げる項目を参考に数値を決めていくと良いと思います。

• お小遣い
• 貯金するお金（定期預金）
• 自己投資するお金（本やセミナーなど）
• 税金（※）

※税金に関しては、会社員の場合であれば住民税を差し引き支給されますが。
個人事業や法人（起業している）の場合だと、住民税の支払いは、翌年になりますので、その分を考慮しておかなければなりません。

一番きついのが、前年は年収が高くて翌年が前年よりも年収が下がってしまう場合です。その際に、現金が足りなくて住民税が支払えないということがないようにしておくべきです。

5-3．仕事のやりがいと収入のバランスを考える

基本、年収1000万円を目指して頑張っていくことは素晴らしいことだと思います。

ですが、そこにあなた自身のやりがいというのがなければ、仮に年収1000万円を達成したとしても、本当に心から喜ぶことがデキルのかということが問題だと思います。

どうせなら、仕事のやりがいと年収1000万円の収入の両方を満たすようにしていくのが良いと思います。なぜなら、嫌いな仕事をやって、収入が上がったとしても、長く継続することはありません。

そうではなく、心からやりたいと思える仕事をするようにする。それには、得意なこと好きなことを仕事にしていくことだと思います。もし、今その状態でないのであれば、そういう状態になるように善処すべきだと思います。

６．年収1000万の手取りと生活ぶり

年収1000万でも手取りは大した金額にはならないとか、生活ぶりも質素なものだという世間での噂があると思います。

ですが、実際のところどうなのかについては、周りに年収1000万以上の親しい知人などがいなければ分からないと思います。

ここでは、年収1000万円の手取りと生活ぶりについて、紹介していきたいと思います。

6-1．年収1000万の手取り金額

ざっと年収1000万円の手取りは、約720～750万円程度になります。
※税制によって、変わってくるでしょうが…。

また、独身の場合、扶養家族の有無によっても金額の差はありますが。
おおむね、そのような金額です。

6-2．年収1000万の生活ぶり

仮に年収1000万円の知人がいたとしても、その生活ぶりを詳しく聞くことはほとんどないと思います。

なので、ここでは私自身が年収1000万円だった際の生活ぶりおよび私の知人で年収1000万円以上の人達にそれとなく聞いてみた生活ぶりを紹介したいと思います。

個人差がありますが、概ね以下のような割合のお金の動きです。手取り金額の月平均を60万円として計算しています。

手取り金額：60万円（100％）
————————————————–

• 家　賃　：18万円（30％)
• 食　費　： 3万円（ 5％）
• 保険料　： 3万円（ 5％）
• 携 帯 　： 2万円（ 3％）
• 外 食 　： 2万円（ 3％）
• お小遣い：15万円（25％）※
• 貯 金 　：15万円（25％）
• その他　： 2万円（ 4％）

————————————————–
※家族含め

年収1000万円でも貯金ができないという人もいれば、十分に贅沢とも言える生活ができる人もいると思います。問題は、毎月掛かる固定費にどれだけお金を掛けているのかによって、違うと思います。

特に住宅の部分で、賃貸もしくは住宅ローンを組む場合においても大きく差が出ると思います。

6-2-1．年収2000万の生活ぶり

ちなみに、現在（2015年）の私の年俸（役員報酬）は、2,244万円で毎月の支給金額は187万円手取り金額は、1,225,398円（＋家賃補助：70,000円）です。

現状の支給金額を月額1万円でも上げると、最高税率に該当するため、そのような金額にしてあります。

187万円の支給金額で65万円（所得税、住民税、社会保険料）ものお金が差し引かれます。もはや、税金が高いとかどうのというレベルの話はしないようにしています・・・。

年収1000万円程度の時と比べ消費する金額の項目においては、大きく変化しているのは、ほとんどありません。家賃が＋5万円程度、お小遣いが＋5万円程度で貯金が3倍程度増えました。

７．年収1000万円以上の職業

年収1000万円以上の職業を一覧化します。

先ほど「2.年収1000万円以上を稼げる人が持つ特徴」にあるように、高い専門性がある人に該当すると思います。

• 民間の業界

美容整形外科医
航空機操縦士（パイロット）
医師
大学教授
弁護士

• スポーツの業界

プロ野球選手
中央競馬の騎手
サッカー選手
競艇選手（ボートレーサー）
競輪選手

• 公務員の業界

内閣総理大臣
最高裁長官　
大臣
国会議員
都道府県知事

• 特殊法人の業界

NHK職員（正確には、公務員ではなく特殊法人という名の民間企業）

８．まとめ

年収1000万という数字は、キリもよく夢の大台だとも言われることが多いと思います。

誰でも到達できる数字ではないからこそ、価値があるのだと思いますし、その数字に達すれば自信が持てたりするのだと思います。

ただ、気をつけてほしいのは、年収1000万という数字だけにこだわり過ぎて、お金では買えない大切な健康や家族を失うことがないようにしてもらいたいと思います。

年収1000万を達成するけど、健康であり家族とも楽しい時間を過ごせ、良好な関係であるのがベストだと思います。

本気で年収1000万を目指している人は、是非ここに書いている内容を参考に実践していき、年収1000万を継続して稼ぎ続けられる実力を身につけていってほしいともいます。